公務員試験の学習方法って？

公務員の業務と試験の内容に関しては確認できたでしょうか。
志望する自治体によって学習する科目が変わったり、業務内容を知らないと面接で躓く可能性がありますのでまだチェックできていない方は「公務員とは」「試験概要」の記事も読んでおくのがお勧めですよ！
では、この記事ではこれまでの内容を受けて実際どのように対策を進めていくべきなのかを「教養試験」「専門試験」「面接試験」「体力試験」などに分けて解説していきます。
対策の優先順位についても触れていますので自身の学習進度と比較して何を勉強するべきなのか確認していきましょう。
もちろん「これから勉強を始める！」という方にも全体を理解してもらえる内容になっているので「受験を検討している職種」の「自分が気になる試験」についてみてみてくださいね。
より詳細な内容に関しては無料個別相談会も実施していますのでお気軽にお問い合わせください。

職種別まとめ

国家公務員一般職

学習プラン: 受験を希望する職種・省庁の試験日程を確認し、合格率を最大化する為に併願可能な受験プランを作成しましょう。
国家公務員一般職をはじめとする試験は日程が年間でも早い傾向があるので早めの学習開始が大きなアドバンテージになります。
このあと教養試験や専門試験などの対策方法について触れていきますが、全体としての学習プランは1年ほどの期間が見れると比較的学習がしやすくなります。
あくまで目安ですので、上記の期間が取れなければ合格が不可能というわけではなく、得点力をつけるのに必要な学習時間が確保できれば、半年前後の学習期間で合格することも可能です。

筆記試験対策: 教養試験と専門試験では、専門試験の方が難易度が高いのが特徴です。
まずは難易度の低い教養試験の対策を優先し、判断推理・数的推理から取り組みましょう。
判断推理・数的推理の特徴は以下のようになります。
判断推理「命題と論理」や「嘘つき問題」、「対応表」「切断面」などが有名ですが、数的推理と比較した際に「計算」が不要な点でまだ取り組みやすい科目になっています。
代表的な解法を知っているだけで回答できる問題も少なくなくやり方を覚えることで確実に得点力を上げることができますので優先度が高いです。

数的推理「年齢算」「旅人算」「仕事算」など様々な計算がありますが、どれも一言でいえば「方程式」です。
分からないものをXとおき、イコールで結ぶことができる計算式を作り解いていく問題が大半となっています。国家公務員一般職などの難易度になってくると「数列」などの難易度の高いものも出題されますが、確実に得点できる問題の種類を増やしていくことが重要です。
方程式関連の問題が解けるようになってきたら「平面図形」「立体図形」などの図形問題にも着手していきましょう。
専門科目に関しては学習経験によって差は出ますが、法律系の対策から始めるのがお勧めです。

法律系法律用語は初期の学習に負荷がかかりやすい一方で、用語の理解が進むと加速度的に学習効率が改善するので初期から着手することが望ましいです。
全体理解と難易度の観点から「憲法」「行政法」から進めると学習負担が軽減されると言われています。
「民法」は様々な契約関連の法律用語理解が必要なので上記の学習が終了してから着手するといいでしょう。

経済系大学などで経済や経営の学部・学科に通われた経験があれば「ミクロ経済」「マクロ経済」の学習を優先するのも一つの戦略です。
個人差はありますが「ミクロ経済」で個人規模の経済活動を理解し、税や金利がどのように相互に影響を与えるのかを「マクロ経済」で学習する、「ミクロ経済⇒マクロ経済」の順番で学習する方が効率が良いと言われています。
教養試験と専門試験では専門試験の方が比重が高く置かれることが多く、最終的に重視しなければいけないのは専門科目の得点力になります。
国家公務員一般職の配点比率はは以下の通りです。
教養試験2/9　専門試験4/9　論文試験1/9　人物試験2/9
よって、一次試験の教養試験と専門試験の合計得点が同じ得点の者であっても、専門試験の得点を多く取った者が一次試験に合格する傾向があります。

面接試験対策: 専門職の場合は業務内容の理解と受験者自身の自己PRが一貫性のあるものになっているかが重要です。
積極的な情報収集と自己分析から将来どのように活躍していくかを具体的にイメージできるよう対策をしましょう。
「自己PR」と「志望動機」が最も聞かれやすい内容と言われていますが、どちらに不安がある場合でも（あるいは両方不安な場合でも）対策の優先順位は「自己PR」から行うのが効果的です。
自信をもって自己PRする内容を固め、そのPRする能力が活かせる業務内容として志望先にどのような取り組みがあるかをしっかり述べることができれば、「この人はうちの部署で活躍してくれそうだ」という期待感と納得感を面接官に与えることができます。
自己PRに説得力があればあるほど、「活躍できると思い志望しました」という「志望動機」に関してもより魅力が増してきます。
どちらが不安な場合でも、まずは「自己PR」からしっかり練り上げられるように対策を進めましょう。
また、国家公務員一般職の場合は官庁訪問と呼ばれる各省庁の情報収集を行える機会が1次試験後に用意されています。
2次試験に合格するだけでは採用とならず、この官庁訪問を通じて初めて内々定を得ることができる重要なものです。
2次試験同様、入念な準備が必要になります。官庁訪問は各省庁によってその実施内容から内定提示までのスケジュールまでかなりの差があります。初日は参加しなくていいか…という認識の甘さで内定を逃すことの無いよう情報のキャッチアップだけは怠らずに！必ず受験先のホームページの確認は行いましょう。

いかがでしたでしょうか。
学習の1次試験と2次試験でそれぞれ学習ポイントがありましたが、なんといっても量が膨大…！「自分にピッタリの学習プランとスケジューリングをしてほしい」と思ったり「自己PRに自信を持つために自己分析をしっかりやりたい」と思われる方はぜひ大栄の公務員講座に関する記事も読んでみてくださいね。

地方行政職

学習プラン: 受験を希望する自治体の試験日程を確認し、合格率を最大化する為に併願可能な受験プランを作成しましょう。
国家公務員一般職や都道府県庁などの専門試験を課す自治体を併願する場合は全体としての学習プランは1年ほどの期間が確保できると学習がしやすくなります。
あくまで目安ですので、上記の期間が取れなければ合格が不可能というわけではなく、得点力をつけるのに必要な学習時間が確保できれば、半年前後の学習期間で合格することも可能です。

筆記試験対策: 専門試験の対策方法に関しては「国家公務員一般職（リンク）」にてご紹介していますのでこの記事では専門試験以外の試験に絞って対策方法をお伝えします。
まずは学習効果の高い判断推理・数的推理から取り組みましょう。
判断推理・数的推理の特徴は以下のようになります。

判断推理「命題と論理」や「嘘つき問題」、「対応表」「切断面」などが有名ですが、数的推理と比較した際に「計算」が不要な点でまだ取り組みやすい科目になっています。
代表的な解法を知っているだけで回答できる問題も少なくなくやり方を覚えることで確実に得点力を上げることができますので優先度が高いです。

数的推理「年齢算」「旅人算」「仕事算」など様々な計算がありますが、どれも一言でいえば「方程式」です。
分からないものをXとおき、イコールで結ぶことができる計算式を作り解いていく問題が大半となっています。
問題のパターンと立式方法をつかみ、確実に得点できる問題の種類を増やしていくことが重要です。
方程式関連の問題が解けるようになってきたら「平面図形」「立体図形」などの図形問題にも着手していきましょう。
判断と数的の基礎が身に付いた後は社会科学の学習を進めていくと良いです。

社会科学「政治」「経済」など公務員の業務である政策立案や行政業務に関わる知識が多く問われます。
問題数も他の暗記科目に比べると多く出題される自治体が目立ちます。
論文系の問題を解く際の知識の土台になったり、時事問題との繋がりがあったりと学習しておくことで他の試験でも役立つ知識です。
教養試験の対策として優先順位が高いのがここまで紹介した判断推理・数的推理・社会科学の3科目です。
人文科学や自然科学も大切な科目ではあるものの、1科目当たりの出題数が少ないのに対して範囲が膨大だったりと学習効果が高くありません。
人文科学が「日本史」「世界史」「地理」、自然科学が「生物」「物理」「化学」「地学」などの科目が対象となっているのでこの中で得意な教科がある方は優先順位の高い科目の勉強後に取り組んでみると良いと思います。

新しい筆記試験教養試験以外にも「SPI」や「SCOA」「新教養試験」などの試験を課す自治体も多いです。
それぞれ公務員としての職務適性を見るものですので専門試験のような高度な知識を要するタイプの試験ではありません。

判断推理や数的推理などの論理的思考力や処理能力を図るものが多く、教養試験の対策範囲でカバーできるものがほとんどとなっています。
また、人文科学や自然科学などの暗記科目を学習する必要がない試験も存在しますのでどの分野の学習が必要なのかはしっかり確認したうえで対策をとっていきましょう。

面接試験対策: 業務内容の理解と受験者自身の自己PRが一貫性のあるものになっているかが重要です。
積極的な情報収集と自己分析から将来どのように活躍していくかを具体的にイメージできるよう対策をしましょう。
「自己PR」と「志望動機」が最も聞かれやすい内容と言われていますが、どちらに不安がある場合でも（あるいは両方不安な場合でも）対策の優先順位は「自己PR」から行うのが効果的です。
自信をもって自己PRする内容を固め、そのPRする能力が活かせる業務内容として志望先にどのような取り組みがあるかをしっかり述べることができれば、「この人はうちの部署で活躍してくれそうだ」という期待感と納得感を面接官に与えることができます。
自己PRに説得力があればあるほど、「活躍できると思い志望しました」という「志望動機」に関してもより魅力が増してきます。どちらが不安な場合でも、まずは「自己PR」からしっかり練り上げられるように対策を進めましょう。
「試験概要（リンク）」でもご紹介しましたが、地方行政職の試験は筆記試験よりも面接や論作文などの人物試験を重視する傾向にあります。
また試験の方式も個別面接・集団面接・グループワーク・プレゼンテーション試験・録画動画など様々です。
1人では対策が難しいものも多いので、キャリアセンターや進路指導室、大栄をはじめとする各種予備校など利用できるものはしっかり利用し、万全の準備で試験に臨むようにしましょう。

いかがでしたでしょうか。
国家公務員一般職の試験などから比較すると2次試験の比重が高いということが大きな特徴の地方行政職。
「自分にピッタリの学習プランとスケジューリングをしてほしい」と思ったり「2次試験に向けて対策を万全にしたい」と思われる方はぜひ大栄の公務員講座に関する記事も読んでみてくださいね。

警察官

学習プラン: 受験を希望する自治体の試験日程を確認し、合格率を最大化する為に併願可能な受験プランを作成しましょう。
警察は全国的に日程が被りやすい一方で「共同試験」を行う自治体も多く、1次試験の結果を複数の自治体に適応することが可能になっています。
基本的には専門試験の勉強は必要ないので、教養試験と面接試験に向けて半年ほどの学習期間が取れると良いでしょう。
あくまで目安ですので、上記の期間が取れなければ合格が不可能というわけではなく、得点力をつけるのに必要な学習時間が確保できれば、短期間で合格することも可能です。

筆記試験対策: まずは学習効果の高い判断推理・数的推理から取り組みましょう。
判断推理・数的推理の特徴は以下のようになります。

判断推理「命題と論理」や「嘘つき問題」、「対応表」「切断面」などが有名ですが、数的推理と比較した際に「計算」が不要な点でまだ取り組みやすい科目になっています。
代表的な解法を知っているだけで回答できる問題も少なくなくやり方を覚えることで確実に得点力を上げることができますので優先度が高いです。

数的推理「年齢算」「旅人算」「仕事算」など様々な計算がありますが、どれも一言でいえば「方程式」です。
分からないものをXとおき、イコールで結ぶことができる計算式を作り解いていく問題が大半となっています。
問題のパターンと立式方法をつかみ、確実に得点できる問題の種類を増やしていくことが重要です。
方程式関連の問題が解けるようになってきたら「平面図形」「立体図形」などの図形問題にも着手していきましょう。
判断と数的の基礎が身に付いた後は社会科学の学習を進めていくと良いです。

社会科学「政治」「経済」など公務員の業務である政策立案や行政業務に関わる知識が多く問われます。
問題数も他の暗記科目に比べると多く出題される自治体が目立ちます。論文系の問題を解く際の知識の土台になったり、時事問題との繋がりがあったりと学習しておくことで他の試験でも役立つ知識です。
教養試験の対策として優先順位が高いのがここまで紹介した判断推理・数的推理・社会科学の3科目です。
人文科学や自然科学も大切な科目ではあるものの、1科目当たりの出題数が少ないのに対して範囲が膨大だったりと学習効果が高くありません。
人文科学が「日本史」「世界史」「地理」、自然科学が「生物」「物理」「化学」「地学」などの科目が対象となっているのでこの中で得意な教科がある方は優先順位の高い科目の勉強後に取り組んでみると良いと思います。

新しい筆記試験教養試験以外にも「SPI」や「SCOA」「新教養試験」などの試験を課す自治体も多いです。
それぞれ公務員としての職務適性を見るものですので専門試験のような高度な知識を要するタイプの試験ではありません。
判断推理や数的推理などの論理的思考力や処理能力を図るものが多く、教養試験の対策範囲でカバーできるものがほとんどとなっています。
また、人文科学や自然科学などの暗記科目を学習する必要がない試験も存在しますのでどの分野の学習が必要なのかはしっかり確認したうえで対策をとっていきましょう。

面接試験対策: 業務内容の理解と受験者自身の自己PRが一貫性のあるものになっているかが重要です。
積極的な情報収集と自己分析から将来どのように活躍していくかを具体的にイメージできるよう対策をしましょう。
「自己PR」と「志望動機」が最も聞かれやすい内容と言われていますが、どちらに不安がある場合でも（あるいは両方不安な場合でも）対策の優先順位は「自己PR」から行うのが効果的です。
自信をもって自己PRする内容を固め、そのPRする能力が活かせる業務内容として志望先にどのような取り組みがあるかをしっかり述べることができれば、「この人はうちの部署で活躍してくれそうだ」という期待感と納得感を面接官に与えることができます。
自己PRに説得力があればあるほど、「活躍できると思い志望しました」という「志望動機」に関してもより魅力が増してきます。
どちらが不安な場合でも、まずは「自己PR」からしっかり練り上げられるように対策を進めましょう。
警察官を目指す方の中には幼少期からの憧れによって志望する方も少なくありません。
しかし、それらの憧れを順序だてて説明することに苦手意識を持ち、自身の熱意を十分伝えきれない受験者も多いです。強烈な憧れから警察官に「なる」ことへの熱意に終始してしまうと「なってからどのように活躍してくれるのか」と考える面接官と温度差ができかねません。
過去の経験をしっかり整理し、どのような自己PRを培い将来的にあどのような業務でその力を発揮していきたいのかを話せるように対策を進めていきましょう。
また、面接試験の種類も個別面接・集団面接・グループワーク・など様々です。
「地方行政職（リンク）」でもご紹介しましたが近年の公務員採用試験は面接試験の比重が上がっています。
警察官も例に漏れず、オレオレ詐欺などに代表される特殊詐欺やインターネットバンキングに関わるサイバー犯罪など犯罪が複雑化しています。
これらの課題に対処していくためにも課題解決能力のある人材を採用すべく、筆記試験では測ることのできない適性を面接試験を通じてみていると言われています。
1人では対策が難しいものも多いので、キャリアセンターや進路指導室、大栄をはじめとする各種予備校など利用できるものはしっかり利用し、万全の準備で試験に臨むようにしましょう。

体力試験対策: 自治体ごとによって種目は様々ですが垂直跳び、立ち幅跳び、反復横跳び、腹筋、腕立て伏せ、握力、持久走、バーピーテスト等が代表的なものになります。
業務内容に関しての記事でも触れましたが、心身ともにストレスのかかる業務が存在しており、それらの業務にあたるうえでの適性を見る試験となっています。
同じく体力試験を課す消防官と比較するとそれぞれの種目の合格基準回数も少なく、そもそもの体力試験の配点が少ない（もしくは足切りにしか利用されない）自治体が多いです。
高い運動能力というよりかは、各種業務を遂行する上で問題ない平均的な能力があるかを見られていると言われています。
合格後は警察学校にてしっかり体力をつける期間も準備されているので、試験の段階では上記を満たしていればOKということです。
試験勉強の合間にランニングなど体を動かし、ストレス解消と健康状態の維持、そして体力試験の対策と一石三鳥を目指してみてはいかがでしょうか…！（実際に面接試験でも上記のような内容を聞かれることも。）

いかがでしたでしょうか。
学習方法について確認してみたうえで「自分にピッタリの学習プランとスケジューリングをしてほしい」と思ったり「2次試験に向けて対策を万全にしたい」と思われる方はぜひ大栄の公務員講座に関する記事も読んでみてくださいね。

消防官

学習プラン: 受験を希望する自治体の試験日程を確認し、合格率を最大化する為に併願可能な受験プランを作成しましょう。
基本的には専門試験の勉強は必要ないので、教養試験と面接試験に向けて半年ほどの学習期間が取れると良いでしょう。（広島市消防を志望される方は「地方行政職（リンク）」の記事で専門試験対策を確認してくださいね）あくまで目安ですので、上記の期間が取れなければ合格が不可能というわけではなく、得点力をつけるのに必要な学習時間が確保できれば、短期間で合格することも可能です。

筆記試験対策: まずは学習効果の高い判断推理・数的推理から取り組みましょう。
判断推理・数的推理の特徴は以下のようになります。
判断推理「命題と論理」や「嘘つき問題」、「対応表」「切断面」などが有名ですが、数的推理と比較した際に「計算」が不要な点でまだ取り組みやすい科目になっています。
代表的な解法を知っているだけで回答できる問題も少なくなくやり方を覚えることで確実に得点力を上げることができますので優先度が高いです。

数的推理「年齢算」「旅人算」「仕事算」など様々な計算がありますが、どれも一言でいえば「方程式」です。
分からないものをXとおき、イコールで結ぶことができる計算式を作り解いていく問題が大半となっています。
問題のパターンと立式方法をつかみ、確実に得点できる問題の種類を増やしていくことが重要です。
方程式関連の問題が解けるようになってきたら「平面図形」「立体図形」などの図形問題にも着手していきましょう。
判断と数的の基礎が身に付いた後は社会科学の学習を進めていくと良いです。

社会科学「政治」「経済」など公務員の業務である政策立案や行政業務に関わる知識が多く問われます。
問題数も他の暗記科目に比べると多く出題される自治体が目立ちます。
論文系の問題を解く際の知識の土台になったり、時事問題との繋がりがあったりと学習しておくことで他の試験でも役立つ知識です。
教養試験の対策として優先順位が高いのがここまで紹介した判断推理・数的推理・社会科学の3科目です。
人文科学や自然科学も大切な科目ではあるものの、1科目当たりの出題数が少ないのに対して範囲が膨大だったりと学習効果が高くありません。
人文科学が「日本史」「世界史」「地理」、自然科学が「生物」「物理」「化学」「地学」などの科目が対象となっているのでこの中で得意な教科がある方は優先順位の高い科目の勉強後に取り組んでみると良いと思います。
新しい筆記試験：教養試験以外にも「SPI」や「SCOA」「新教養試験」などの試験を課す自治体も多いです。
それぞれ公務員としての職務適性を見るものですので専門試験のような高度な知識を要するタイプの試験ではありません。
判断推理や数的推理などの論理的思考力や処理能力を図るものが多く、教養試験の対策範囲でカバーできるものがほとんどとなっています。
また、人文科学や自然科学などの暗記科目を学習する必要がない試験も存在しますのでどの分野の学習が必要なのかはしっかり確認したうえで対策をとっていきましょう。

面接試験対策: 業務内容の理解と受験者自身の自己PRが一貫性のあるものになっているかが重要です。
積極的な情報収集と自己分析から将来どのように活躍していくかを具体的にイメージできるよう対策をしましょう。
「自己PR」と「志望動機」が最も聞かれやすい内容と言われていますが、どちらに不安がある場合でも（あるいは両方不安な場合でも）対策の優先順位は「自己PR」から行うのが効果的です。
自信をもって自己PRする内容を固め、そのPRする能力が活かせる業務内容として志望先にどのような取り組みがあるかをしっかり述べることができれば、「この人はうちの部署で活躍してくれそうだ」という期待感と納得感を面接官に与えることができます。
自己PRに説得力があればあるほど、「活躍できると思い志望しました」という「志望動機」に関してもより魅力が増してきます。どちらが不安な場合でも、まずは「自己PR」からしっかり練り上げられるように対策を進めましょう。
消防官を目指す方の中には幼少期からの憧れによって志望する方も少なくありません。
しかし、それらの憧れを順序だてて説明することに苦手意識を持ち、自身の熱意を十分伝えきれない受験者も多いです。
強烈な憧れから消防官に「なる」ことへの熱意に終始してしまうと「なってからどのように活躍してくれるのか」と考える面接官と温度差ができかねません。
過去の経験をしっかり整理し、どのような自己PRを培い将来的にあどのような業務でその力を発揮していきたいのかを話せるように対策を進めていきましょう。
また、面接試験の種類も個別面接・集団面接・グループワーク・など様々です。
「地方行政職（リンク）」でもご紹介しましたが近年の公務員採用試験は面接試験の比重が上がっています。
消防官も人口減少と高齢化に伴う空き家問題や、異常気象による豪雨・土砂災害の増加、熱中症患者の増大に伴う救急搬送など多種多様な課題に向き合うべく課題解決能力のある人材を採用しようとしています。1人では対策が難しいものも多いので、キャリアセンターや進路指導室、大栄をはじめとする各種予備校など利用できるものはしっかり利用し、万全の準備で試験に臨むようにしましょう。

体力試験対策: 自治体ごとによって種目は様々ですが垂直跳び、立ち幅跳び、反復横跳び、腹筋、腕立て伏せ、握力、持久走、バーピーテスト等が代表的なものになります。
業務内容に関しての記事でも触れましたが、心身ともにストレスのかかる業務が存在しており、それらの業務にあたるうえでの適性を見る試験となっています。
同じく体力試験を課す警察官と比較するとそれぞれの種目の合格基準回数が多めに設定されている自治体が目立ちます。
ですが、高い運動能力が求められるというよりも各種業務を遂行する上で問題ない能力があるかを見られていると言われています。
合格後は消防学校にてしっかり体力をつける期間も準備されているので、試験の段階では上記を満たしていればOKということです。
試験勉強の合間にランニングなど体を動かし、ストレス解消と健康状態の維持、そして体力試験の対策と一石三鳥を目指してみてはいかがでしょうか…！（実際に面接試験でも上記のような内容を聞かれることも。）